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視聴率という数字に秘められた企業の想いと戦略を検証してみた。


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☑テレビの視聴率ってどうやって調べてるの?

とくに月9に代表されるゴールデンタイムのテレビドラマの視聴率って大騒ぎになるほど話題になっています。

私的には半沢直樹など(個人的にドハマりしておりましたm(__)m)

その視聴率は放映の翌々日には公の数字として発表され、大きな話題になります。

演者はそれを機に大スターの階段を上り始めたり、放映したテレビ局には大きなお金が流れます。

それほど視聴率とは大きな経済的流れを作り出す根幹となっているのです。

でもどうやって視聴率を調べているのでしょう?

素朴に疑問が生じます。

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☑視聴率はテレビ創世記の時代から調べられていた

日本のテレビ創世記の時代、1960年代にはプロレスの力道山の試合が視聴率60%を超えたとか、
紅白歌合戦の視聴率が80%を超えたとか、視聴率は昔から調査されていました。

そんな昔にどうして調べる必要性を認識していたのでしょう?

視聴率について考えてみたら、いくつも疑問が湧いてきます。

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☑視聴率の基本的な考え方

ドラマに限らず番組視聴率の数字はビッグマネーを左右する大切なデータといえるのです。

NHKと違い、日本テレビやTBS、フジテレビ、テレビ朝日など、有名で私たちが普段接している番組は全て民放と呼ばれるれるものです。

基本的に個人宅からは料金を得ていません。

民放はCM(広告宣伝)を出す企業(スポンサー)から得ているのです。

スポンサーは、テレビ局にお金を支払って自社製品を広告宣伝してもらっているわけです。

スポンサー側からすると、より多くの人に広告を届けたいですよね。

その為には、より視聴率の高い番組に宣伝を打ちたいわけです。

当然ゴールデンタイムのNo.1視聴率の番組のCM料は高騰します。

そういった事情から視聴率はビッグマネーが動く基本中の基本の指標データとなるわけです。

最近ではより注目を集めるユーチューバーにも企業からのオファーがあるようです。

「商品をより多くの人の目に晒したい」スポンサー側の素直な欲求ですね。

 

☑タレントの真の目的はCM出演

視聴率を発表するビデオリサーチ社では他に好感度タレントランキングも発表しています。

広告宣伝に選ばれるタレントは、より人気があって、製品のイメージに合っているほうが望ましいです。

製品のイメージを崩さない品行方正でクリーンで好感度の高いタレントが選ばれることになります。

そして起用されたタレントの収入もグンとあがります。

NHK朝ドラなどはまさに売れっ子タレントの登竜門とも云われ、出演後のCM単価は4000~5000万とも云われています。

当然スキャンダルや犯罪に関わってはいけません。

CM出演中にスキャンダルに巻き込まれたりすると、そのCM降板を余儀なくされ、企業側は多大な損害賠償請求を起こすばかりでなく、内容にによってはタレント生命自体も永久に絶たれる場合もあります。

スキャンダルにより一瞬にしてイメージが落ち、CM全てが失われた事例も記憶に新しいですね。

タレントの千原ジュニアさんは一般人に絡まれ、「ここで手を出すとあのCMはダメになるし、あのレギュラー番組は一斉に降板やな・・」とふと我にかえったそうです。

それでも企業から認められ、CM依頼が来る事を目的にタレントたちは日々努力しているともいえるのです。

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☑視聴率はたった600世帯で計っている。

ではどんな機械で、どれくらいの数のサンプルをとっているのでしょう?

ビデオリサーチ社によると、視聴率は正式には「世帯視聴率」といい、

何%の人が視聴したというより、何%の家が視聴したかを示す数字になっています。

その数は関東1700万世帯のうち統計学的に有効とされる600世帯に調査機が取り付けられている。

1%なら17万世帯、20%なら340万世帯が観たというように評価されます。

何故そんなに少ない数で評価しているのかというと、これが統計学の深いところなのです。

その理屈はとても簡単なものです。

例えば米びつのなかに白米が沢山入っていて、そこに例えば1合の黒米を入れて充分かき回したのちに同じ一合カップで何杯すくったとしても、一合あたりに含まれる黒米の数はほとんど変わりません。

だからランダムに(関東だと)600世帯あれば正確な数値が得られるという理屈なのです、なるほどですね。

更に最近では調査機械に番号ボタンが付加されていて、家族それぞれが自分の番号を押して視聴することで、家族の誰が観ているのかもわかるようになっています。

調査に協力する世帯はランダムで選出され、調査依頼書が届きます。

協力がOKであれば調査員が訪問し、TVの台数や家族構成などを訊かれ、TV局関係者でない事が確認されれば調査機が取り付けられる事になるのです。

大きさはいわゆるTVチューナーサイズで、専用リモコンがセットとなっている。

視聴データは電話回線を通じ送信されます。

調査期間は約2年間で、調査期間内は協力費として月に数千円が支払われます。

また、設置されている事が他人にバレると調査は即終了となり、できるだけ秘密が守られるよう配慮されています。

ちなみに1960年代の視聴率調査の方法はNHK職員が各家庭を訪問し面接調査したり、電通による各家庭が自ら調査票に記入してもらう日記式といわれる調査が行われていました。

 

☑動画配信時代の懸念点

◆少子高齢化による数値のズレ

調査機は稼働してナンボ。

しかし最近では若者のテレビ離れも加速し、自然と上位の年齢層のサンプルに偏ってしまうというのだ。

極端に言えば高齢者向けの番組の視聴率が優位になってしまうという事なのです。

少子高齢化が進み、映像はスマホ動画で楽しむのが主流になっていく時代、この視聴率をより正確に反映させる事が今後の大きな課題となりそうです。

 

◆視聴率を操作される危険性

視聴率調査の会社はビデオリサーチ社の1社のみ。

ビデオリサーチ社は広告代理店最大手の電通の傘下会社で一社独占状態でもある。

過去には外資のニールセンという会社も存在したが、2000年に撤退している。

これはビデオリサーチ社が独占を狙った結果ともいわれています。

そんななか事件も発生しています。

あるテレビ局の番組プロデューサーが探偵を雇い、ビデオリサーチ社の車の尾行を依頼し、機械設置されている家庭を割り出し、金品を渡し視聴を依頼し視聴率の操作を行っていたのだ。

1件に観て貰えれば17万世帯評価に該当するわけですから、その影響は計り知れません。

事件はビデオリサーチ社が起こしたものではありませんが、その役員たちは各民放出身者となっています。

いわば第三者機関でなく、身内機関が視聴率を割り出しているともいえる状態なのです。

大きな影響力をもつ視聴率を計る会社として決して不正に手を染める事があってはなりません。

まさにビデオリサーチ社のコンプライアンスが強く守られることが求められます。

まとめ

◆視聴率調査はランダムで選ばれた約600世帯に機械を設置し計っている。

◆視聴率が高いとスポンサーから広告効率が良いと評価され、番組の価値(単価)が高騰する。

◆調査対象の家庭は2年ごとに入れ替えられ、秘匿性を保っている。

◆視聴率調査はビデオリサーチ一社で行われている。

 

最後まで読んでいただきありがとうございました。

 

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